「毎日15万人来ないと無理」と言われた万博、平均15.8万人来た

2023年から2024年にかけて、大阪・関西万博の見出しはほぼ全部「やばい」で埋まっていた。建設費が膨らむ、パビリオンが建たない、前売り券が売れない、会場からメタンガスが出る。当時の空気で言えば、開催そのものが賭けだった。

万博は2025年4月13日に開幕し、10月13日に閉幕した。運営収支は230億〜280億円の黒字見込み（2025年10月時点）で、2005年の愛知万博（129億円）を上回った。当時の見出しを1本ずつ並べて、どれが当たってどれが外れたのかを数字で確かめる。

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2023〜2024年、この見出しが並んでいた

当サイトが当時扱った万博関連記事は40本。うち21本は「これから起きる」形の見出しだった。代表的なものを時系列で並べる。

当たっていた批判：金は本当に膨らんだ

まず外せないところから。会場建設費は当初1,250億円から2,350億円まで、当初比8割超の増額で確定した。2020年に会場デザインの変更や暑さ対策で1,850億円へ、2023年11月に資材高と海外パビリオンの建設遅れ対応で2,350億円へ。増えた分は国・大阪府市・経済界が3分の1ずつ負担した。

前売り券も売れなかった。目標1,400万枚に対し、開幕前日までの販売は約970万枚。7割どまりである。

「金が膨らむ」という一点に絞れば、批判した側はほぼ全勝している。1兆円という数字だけは会場建設費・運営費とは別枠のインフラ整備費を含めた話で、単純比較はできない。

外れた批判：人は来たし、運営は黒字だった

問題はここから先だ。2023年12月の見出しにあった「毎日15万人押しかけないとダメ」は、当時「かなわぬ目標値」として紹介されていた。

実績は、累計来場者2,902万人、1日平均15.8万人。関係者用のAD証入場者を除いた一般来場でも2,558万人・1日平均13.9万人である。日経の集計では一般来場者は約2,557万8,900人だった。

面白いのは、外れ方が「数字を間違えた」ではないことだ。毎日15万人という必要ラインの計算そのものは合っていた。外れたのは「だから無理だ」の部分だけである。前売りが7割で止まったぶんは、開幕後の当日券と再訪で埋まった。

「40か国」と「158か国」は別の話

2024年4月の「万博の華のパビリオン、20か国減の40か国程度の見通し」は、いま読むと参加国が40か国まで減ったように見える。ここは切り分けが要る。あの見出しが指しているのは自前で建物を建てるタイプの海外パビリオンの数であって、参加国そのものの数ではない。

自前建設のパビリオンが減って簡易型に振り替わったのは事実で、そこは当時の指摘どおりだった。ただし「参加国が40か国に減った万博」という読み方は、数字の意味を取り違えている。

350億円のリングはどうなったか

経団連の十倉会長が「必要で是非やりたい」と言い、当時いちばん叩かれた大屋根リング。閉幕後は全体を残さず、北東側の一部だけを跡地に保存することになった。解体した部分の木材は、能登半島地震で被災した石川県珠洲市の復興住宅の建材などに回されている。

答え合わせの答え

整理するとこうなる。金の見積もりを疑った側は当たり、人が来ないと決めつけた側は外れた。そして両者はだいたい同じ記事の中に同居していた。「建設費が膨らむ」と「だから失敗する」は、本来まったく別の主張である。

なお、警備費や途上国の出展支援には国費が別に入っており、運営収支の黒字だけで「万博は儲かった」と言い切れるわけでもない。会場建設費2,350億円の3分の1は国の負担である。黒字と税負担は同時に成り立つという、いちばん見出しにしづらい結論が残った。

出典

• データから振り返る大阪・関西万博（日本国際博覧会協会 公式）／累計来場者・1日平均・参加国数・連続20万人超
• 大阪万博の一般来場者2557万人に 会期全体で、閉幕日は20万7800人（日本経済新聞）
• 大阪万博の運営収支、最大280億円の黒字に 愛知万博の129億円上回る（日本経済新聞）／運営費1,160億円・収支均衡ライン・販売枚数
• 大阪万博の建設費増額、政府受け入れ 当初から8割超増（日本経済新聞）
• 大阪万博前売りチケット、販売目標の7割どまり 970万枚（日本経済新聞）
• 万博リング、閉幕後一部保存 能登復興住宅に活用も（時事通信）