読売新聞のアーカイブ

ネトウヨにゅーすは「言うべきは言う穏健派ネトウヨ」による、政治・社会・時事、中国や韓国のニュース・話題に対するネットの反応をまとめるブログ

    読売新聞「ハイビームは正しいかどうかネット上で議論されている」

    1: 名無しさん@おーぷん 2016/10/14(金)00:10:07 ID:ne9
    no title


    いやいや「議論が高まっている」じゃねえよ
    「基本ハイビームで、前にクルマがいたら例外でロービームにしろ」が正しいルールだよ
    人やクルマでいっぱいの市街地は例外だからロービームにしないと駄目なんだよ

    ここでハイビームに反対してる奴らって全員「前にクルマがいても常にハイビームにしろ」と言われてるものと勘違いしてるだけやんけ
    確かに警察もわかりにくい言い方してるけどこの記者絶対法律理解してないだろ

    (以下ネットの反応)
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    【マスコミ】危機だと思われた朝日新聞より読売新聞の方が部数減らしてた

    引用元: ・【マスコミ】危機だと思われた朝日新聞より読売新聞の方が部数減らしてた [H27/3/11]

    1: ◆sRJYpneS5Y 2015/03/11(水)20:47:14 ID:???
     2月10日に発表された新聞のABC部数調査(2014年6~12月)が業界を震撼させている。
    全国紙5紙すべての平均販売部数が前年同期比で減少していたこともさることながら、
    一番の驚きは読売新聞のダウン幅である。なんと60万4530部減(6.13%減)。

     これは朝日新聞の44万2107部減(5.87%減)を大幅に上回る。ちなみに毎日新聞は5万1587部減(1.54%減)、
    日経新聞2万5585部減(0.92%減)、産経新聞は2316部減(0.14%減)だ。読売の社員がうなだれる。
     
    「慰安婦報道と東京電力福島第一原発の吉田調書報道という2つの大誤報で朝日が部数を落とすことは確実だった。
    そのためウチ(読売)は朝日の読者を奪う販促活動に動き、我々の間では『A紙プロジェクト』と呼ばれていた。
    しかし、それが功を奏するどころか、朝日以上の危機に見舞われるとは……」
     
    「A紙」が朝日を指すことはいうまでもない。読売は「朝日叩き」のために手を尽くしていた。
    紙面で朝日の誤報を追及するのみならず、昨年秋には「朝日『慰安婦報道』は何が問題なのか」
    という小冊子や、「慰安婦報道検証 読売新聞はどう伝えたか」というビラなどを都内の販売店を
    通じ配ったと報じられた。
     
     また、「読売おためし新聞」(1週間無料)に申し込むと、グループ傘下の出版社が発刊する
    中公新書ラクレ『徹底検証 朝日「慰安婦」報道』をプレゼントするキャンペーンまで行なった。

    続き NEWSポストセブン
    http://www.news-postseven.com/archives/20150310_308578.html
    http://www.news-postseven.com/archives/20150310_308578.html?PAGE=2

    ◆◆◆ニュー速+ 記事情報提供スレ 13◆◆◆
    http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1424757995/966

    (以下ネットの反応)
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    朝日新聞と読売新聞の記者が関係した 信じられないほど酷いスキャンダル

    aratani
    朝日新聞と読売新聞の運動部記者が別の記者を「恐喝」していたと、週刊新潮が報じた。
    読売新聞は「恐喝」は否定しているものの、「怪我の程度を偽って不当に治療費を支払わせた」ことは認め、関係者はクビになったらしい。

    【上杉隆の読売記事コピペ盗用問題】池田信夫氏「記者クラブメディアなら懲戒解雇」「弁解が盗人猛々しい」

    87_1
    「郡山市には人が住めない」というデマ記事でWSJ記者の談話を捏造して批判を浴びた上杉隆氏が、今度は「上杉氏の記事・著作は読売新聞記事からの盗用である疑いが強い」という指摘を受けて窮地に陥っている。

    読売新聞「慰安婦問題、発端は『一部全国紙』の事実に反する報道」

    【論説】慰安婦問題、誤解広げたのは宮沢内閣の河野談話 発端は一部全国紙の事実に反する報道

    http://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1345559061/

    1:おばさんと呼ばれた日φ ★:2012/08/21(火) 23:24:21.86 ID:???0
    いわゆる従軍慰安婦問題が日韓の論議となる背景には、宮沢内閣当時の1993年の河野洋平官房長官談話が、日本の官憲による強制連行があったかのような印象を与えた問題がある。

    慰安婦問題が日韓の政治・外交問題化したのは、一部全国紙が90年代初頭、戦時勤労動員だった「女子挺身隊」について、日本政府による“慰安婦狩り”だったと全く事実に反する報道をしたことが発端となった。


    韓国世論が硬化する中、政府は資料の調査と関係者からの聞き取りを行い、宮沢内閣の加藤紘一官房長官(当時)が92年、旧軍が慰安婦募集などに関与していたとする調査結果を発表した。しかし、強制連行の裏付けとなる資料は見つからなかった。

    韓国側の批判はなお収まらなかったため、宮沢内閣は翌93年、慰安婦の募集について「官憲等が直接これに加担したこともあった」などとし、「おわびと反省」を表明する河野談話を発表した。
    韓国側に配慮し、あいまいな表現で政治決着を図る狙いがあったが、逆に強制連行があったという誤解を内外に広げる結果につながった。

    談話作成にかかわった石原信雄元官房副長官は後に「強制連行を立証する資料はなく、慰安婦の証言をもとに総合判断として強制があったということになった」と証言した。

    安倍内閣当時の2007年には「政府が発見した資料の中に、軍や官憲によるいわゆる強制連行を直接示すような記述は見当たらなかった」とする政府答弁書を閣議決定している。

    ソース
    http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20120821-OYT1T01135.htm



    6:名無しさん@13周年:2012/08/21(火) 23:26:10.88 ID:4QsH9cYW0
    新聞A



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